クライアントを援助する一環として、他の専門家に依頼すること。自分では十分な対応ができない場合、特に精神疾患の疑いがある等の場合は、より専門的な機関に紹介することが求められる。その際、クライアントとよく話し合い、 不信感をもたれないようにすること。また日ごろからリファー先の関係性を作っておくことが援助者としての義務である。